"生命保険(第一分野保険)"と、 "損害保険(第二分野保険)"の両方にまたがっている"第三分野保険"の1つ目、"医療保険"は、運営母体が民間の保険会社などである"私営保険"で保険会社が多くの被保険者から集めた保険料を入院や手術をした人に給付金として支払います。

私たちが病気で入院するようになった場合の費用を考えてみると、まず必要なのが"医療費"ですね。
ちなみに"医療費"がかさむ疾患といえば、1日あたりの医療費が10万円以上で20日近くの入院を必要とする"急性心筋梗塞"、1日あたりの医療費が5万円近くかかって約一ヶ月の入院を必要とする"膝関節症"、1日あたりの医療費が4万円近くかかって約1ヶ月半の入院を必要とする"脳出血"などがありますが、健康保険組合に加入している場合でもその出費はかなりの額になります。
次に必要となるのが"入院中の食費"ですが、これは1日に1000円かかったとして1ヶ月の入院で3万円、また患者本人が個室を利用する場合には"差額ベッド代"など細々としたものまで数え上げればきりがないほどです。
また家族がいる場合には家族の生活費、住居費、光熱費、車の維持費、保険料、ローンなど、入院中に確保しなければならない生活費もばかにはなりません。
小さい子供のいる家庭ではベビーシッター代などもかかるかもしれません。
そこで、自分に必要な規模の医療保険を見つけるためにも、あなたが万一入院することになった場合にどのくらいの収入を確保できるかを試算してみる必要があります。
サラリーマンであれば、病気やケガの療養のために仕事を休んで給料が支払われないという場合には、健康保険から"傷病手当金"が支給されるようになっています。
これは1日につき標準報酬日額の6割が支給されますが、自営業などで国民健康保険に加入している場合には支給されません。
また保険に加入する場合でも、「とりあえず加入しておけば安心だ」という程度の目的意識しか持たない人が多いようですが、「○○日以上の継続入院」など約款部分の支払い事由の箇所には重要な契約内容が記されているので、「こんなはずではなかったのに......」ということにならないためにも"給付要件"に関してはしっかり確認しておきたいものです。
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一般に老後の収入を保障するものとしては"公的年金"が考えられますが、サラリーマンの場合には国民に共通の"基礎年金"に加えて、会社と個人が折半して保険料を払い込む"厚生年金"の公的年金に加えて、"厚生年金基金"や"適格退職年金""確定拠出年金"などといったさらに企業が独自に行う年金制度があります。
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